自分から探しに行かなきゃわからない 「リフォームで使える補助金制度」おすすめの理由

リフォームで使うことができる補助金制度にはさまざまありますが、今回は「長期優良住宅化リフォーム推進事業」についてご紹介します。

この事業は、住宅の省エネ化はもとより、耐震性、劣化対策等についても基準が明確化された、具体的な補助金制度。

「“こどもみらい住宅支援事業”等最新の制度もありますが、長年いろいろな住宅支援事業を見てきた私としては、“長期優良住宅化リフォーム推進事業”をおすすめしています」と語る【株式会社 ノアズ・アーク企画　代表取締役 原田裕久さん】に、この事業について解説していただきました。

「長期優良住宅化リフォーム推進事業」おすすめの理由

理由はふたつあります。

①インスペクションの実施があるから

本事業は、インスペクション(専門家による住宅の調査)の実施が必須です。リフォームに先立ち、劣化現象の有無を専門家が調査しします。指摘箇所については、この制度を利用するためにリフォーム工事で補修しなければならないものもありますが、急を要しないものについては「維持保全計画」できちんと記されるので安心です。

②省エネリフォームについて、具体的な方法が示されているから

どんな改修にいくらの補助があるのか、細かく具体例が示され、分かりやすいのが
特長。また多くの人に本制度を利用してもらうため、２タイプが用意されており、改修のパターンによってそれぞれ進めていくことができます。

望むリフォームはどっち？

前述した２タイプとは以下の通り。

①既存住宅の省エネ性能を計算し、目標とする省エネ基準に適合するようリフォーム計画をする方法

②さらに設定された４つの改修タイプのうち１つを選択し、それを満たすようリフォームを計画する方法（既存住宅の省エネ性能の計算は省くことができる）

大型リフォームだけでなく、日々の不具合を解消するような改修リフォームから利用可能ということが分かります。

「住宅の省エネ」は、まず“建物の断熱化”が最優先

建物の断熱化はほぼメンテナンスフリーですが、設備はメンテナンスが必要です。時期がくれば、新しく購入する必要があります。だからこそ、建物の断熱化を強化して設備への負担を少なくし、機器を長く使用するという考えが必要です。

本制度でも、窓(開口部)の省エネ化が最重要視されていることはお分かりいただけると思います。

「省エネ住宅」の実現は、割高に感じることも多いですが、それを助けるのが「補助金制度・優遇金利制度・減税制度です。これからの制度を国や行政、住宅関連企業にすすめられて初めて知るのではなく、積極的な情報収集をしていきましょう。