ネットで土地探しをするとき、あなたは主にどのポイントを見ていますか？
土地の広さ？形？地域？それとも価格？
もちろん全て必要な情報ですが、意外と見逃せないのが「建ぺい率」と「容積率」なんです。
建ぺい率とは「敷地に対する建築面積の割合」のこと。 用途地域ごとに30～80％の範囲で制限が決められています。
建ぺい率(％)＝建築面積÷敷地面積×100
容積率とは「敷地面積に対する建物の立体的な容積比率」のことです。用途地域ごとに50～500％の範囲で制限が決められています。
容積率(％)＝延べ床面積÷敷地面積×100
建ぺい率や容積率は用途地域ごとに定められています。
やみくもに広い土地を探しても、実は制限が厳しく、理想のおうちの広さがかなえられなかったり・・・
逆に土地としては狭くても、意外と十分な広さの家が建てられたりすることも！
気になる地域の「用途地域マップ」を調べて、マップから土地探しをしてみるのも一つの手ではないでしょうか。
（最終更新日：2022年5月18日）
“隣の土地にコンビニが出来て、朝まで明るくて眠れない！”
“道路を挟んだ向かいにマンションが建つみたい。日当たりを気に入ってここに家を建てたのに・・・”
せっかくマイホームを手に入れたのに、数年後こんな形で後悔する…
なんてことがあっては困ります！
今日はそのための重要なポイントである「用途地域」についてご説明します。
将来の周辺環境をある程度予測でき、土地を選ぶにあたり安心できるポイントになります。
都市計画法で定められる「計画的な市街地を形成するために、用途に応じて13地域に分けられたエリア」のことです。 建てられる建物等の種類や大きさなどを行政が制限しているので、地域毎に住み心地や暮らしが異なります。
・第一種低層住居専用地域
低層住宅に係る良好な住居環境を保護するため定める地域。
主に1～2階建ての低層住宅がゆったりと立ち並ぶような住宅街。教育施設や図書館などといった小規模な公共施設などは建つが、商業施設は建設されない。
・第二種低層住居専用地域
主として低層住居に係る良好な住居の環境を保護するため定める地域。
高さ制限があり第1種低層住居専用地域とほぼ同じだが、小規模なコンビニや飲食店が建てられるという点が異なる。
・田園住居地域
農業の利便の増進を図りつつ、これと調和した低層住居に係る良好な住居の環境を保護するため定める地域。
・第一種中高層住居専用地域
中高層住宅に係る良好な住居の環境を保護するため定める地域。３階建て以上のマンションや中規模の公共施設、病院、大学なども建てられる。
・第二種中高層住居専用地域
主として中高層住宅に係る良好な住居の環境を保護するため定める地域。小規模なスーパーや、大きめの店舗、事務所などが建てられるため、人の出入りが多い。
・第一種住居地域
住居の環境を保護するため定める地域。一戸建てやマンションのそばに、店舗・飲食店・事務所が建てられる。
・第二種住居地域
主として住居の環境を保護するため定める地域。カラオケやパチンコ、環境に問題がなければ小規模な工場も建てられる。
・準住居地域
道路の沿道としての地域の特性にふさわしい業務の利便の増進を図りつつ、これと調和した住居の環境を保護するため定める地域。幹線道路沿いで、大規模なスーパーや自動車ディーラー等が多くある。
近隣商業地域、商業地域
準工業地域、工業地域、工業専用地域
その地域の用途地域マップをみてみると、街づくりの傾向がみえてきます。
行政のホームページでチェックできるので、マップから土地探しをしてみるのも一つの手ですね！
（最終更新日：2022年4月4日）
